資格継続教育について
認定する資格を更新するために継続教育をおこなっています。継続教育をおこなう目的は、資格保持者が知識や指導法などを常に発展させていくことにより、より充実したトレーニングの実施、指導がおこなえるようにその能力レベルの維持向上を図っていくことにあります。
FTP JAPANが認定するすべての資格は認定日より1年間が有効期間となります。資格更新のためには有効期限内に以下の活動を通じて、継続教育単位を取得する必要があります。
資格更新に必要な条件
- 年会費¥10,000-を納めていること。
- 継続教育単位を1年間で6ポイント取得していること。
但し、6ポイントのうち最低4ポイント以上をブラッシュアップ等受講によるポイントとします。
有効な継続教育単位
有効な継続教育に対し、1時間で2ポイント、30分で1ポイントと換算します。
対象となる継続教育
次の活動が対象となります。
- FTP JAPANが継続教育として公認したワークショップ、ブラッシュアップ、講習会などを受講する。
- FTP JAPANが別途定めたもの。
継続教育の告知
継続教育の対象となるワークショップなどの告知は、FTP JAPANホームページで随時公開します。
継続教育単位の管理
FTP JAPANでは会員個人の継続教育単位数を、継続教育を実施した時点で換算し管理します。 その際、対象となるワークショップなどが開催された後、開催責任者 からの報告を基に管理しますが、相違がないように継続教育単位の管理は会員個人でもおこなってください。責任者 からの報告を基に管理しますが、相違がないように継続教育単位の管理は会員個人でもおこなってください。
ポイントの取得例
現在、㈱リアルインターナショナルが発行する資格において更新制度を設けているインストラクター資格は
- FTP Mat Pilates
- FTP Reformer Pilates
- Balletone Sole Synthesis
- Balletone Standing Flow
- BarreWRX
ポイント取得の仕方は下記をご参照ください。
・P / ポイント
・B-up / ブラッシュアップ(復習・スキルアップ等・アドバンス養成コース)
・WS / ワークショップ(新プログラムの体験・イベント等・その他養成コース)
資格取得が1種目の場合の取得例
必要ポイント 6P
Mat Pilates B-up 6P ▶︎合計6P
Mat Pilates B-up 4P + WS 2P ▶︎合計6P
資格取得が2種目の場合の取得例
必要ポイント 10P
Mat Pilates B-up 4P
+
Balletoen Sole Synthesis B-up 4P
Balletone Standing Flow B-up 4P
BarreWRX 4P
(上記のいずれかお持ちの場合)
+
WS2P
▶︎合計10P
資格取得が3種目の場合の取得例
必要ポイント 12P
Mat Pilates B-up 4P
FTP Reformer Pilates 4P
BarreWRX B-up 4P
Balletone Sole Synthesis B-up 4P
Balletone Standing Flow B-up 4P
このうち3種お持ちの場合、それぞれ4Pずつ
▶︎合計12P
Privacy Policy
株式会社リアルインターナショナル(以下「当社」といいます。)は、FTP JAPAN事務局の運営にあたり、お客様の個人情報の取り扱いについては、個人情報保護の重要性に鑑み、個人情報の保護に関する法律及びそれに関連する法令を遵守するとともに、以下のプライバシーポリシーに従い、最大限の注意を払っております。
1.個人情報の収集・保管
当社は、お客様が当社のサービス(以下「当社サービス」といいます。)をご利用いただく際に、お客様に個人情報のご登録をお願いし、かかる個人情報を保管することがあります。かかる個人情報は、次の利用目的の範囲内で収集・保管させていただいています。
2.個人情報の利用目的
当社サービスの提供に関する個人情報の具体的な利用目的は、以下のとおりです。
(1) FTP JAPAN事務局の運営事業における商品等の配送や集金、資格更新、関連する新商品・新サービス、イベント・研修等に関する通知・ご案内のため
(2)当社サービスに関する会員登録の受付、本人確認、利用料金の計算等、当社サービスの提供、維持、保護及び改善のため
(3)当社サービスに関するご案内、当社サービスに関する問い合せ等に対応するため
(4)当社サービスに関する当社の規約、ポリシー等(以下「規約等」といいます。)に違反する行為に対応するため
(5)上記の利用目的に付随する利用目的のため
3.個人情報の管理について
(1)当社は、個人情報への不当なアクセス・個人情報の漏洩・減失・毀損の防止、その他個人情報の安全管理のため、一般的に信頼性が高いと認められている技術を使用して、必要かつ適切な安全措置を講じます。
(2)当社は、その従業員に個人情報を取り扱わせるにあたり、当該個人情報の安全管理が図られるよう、当該従業員に対し必要かつ適切な監督を行います。
(3)当社は、お客様により良いサービスを提供するため、個人情報の取扱いを外部に委託することがあります。この場合、個人情報を適正に取り扱っていると認められる委託先を選定し、当該委託先が適切な管理、保護を行うよう指示、監督を行います。
4.個人情報の第三者への開示・提供
当社は、必以下に該当するものを除き、お客様の個人情報を第三者に開示又は提供しないものとします。
(1)提供する個人情報の項目
氏名、住所、生年月日、E-Mailアドレス
(2)提供を受ける者の範囲
FTP JAPANアカデミー、その他当社提携先
(3)開示・提供の目的
1)FTP JAPANに関連する新商品、新サービス、イベント・研修等の通知・ご案内のため
2)上記 1)に関する問い合せ等への対応のため
5.個人情報の開示・修正・削除等
当社は、お客様が個人情報の開示・修正・削除等を希望される場合、合理的な範囲内で速やかに対応いたします。
6.お問い合わせ・苦情等
お客様の個人情報に関するお問い合わせ・苦情等は、以下のお客様窓口にて受け付けます。
お客様窓口
FTP JAPAN事務局 03-6304-5733 info@ftpjapan.net
(なお、受付時間は、平日午前10時から午後5時までとさせていただきます。)
Membership Agreement
第1章 総則
第1条 名称
本会は、FTP JAPAN と称します(以下、「本会」といいます)。
第2条 運営・管理
本会は、独立の人格を有する組織ではなく、その運営・管理(会員資格の得喪変更、会費等の費用、会員規約の制定・改廃等の決定手続、決済業務等)は、株式会社リアルインターナショナル(以下、「弊社」といいます)の事業の一環として弊社が行い、東京都新宿区西新宿6-15-1 セントラルパークタワー ラ・トゥール新宿602 所在の弊社内に本会の事務局(以下、「事務局」といいます)を置くものとします。
第3条 目的
本会は、次の各号を目的とします。
(1)フィットネストレーニングに関して広い見地から研究を促進し、関連知識・情報の蓄積、普及につとめること。
(2)FTPのインストラクターを育成するための教育及び訓練を継続的に行うこと。
(3)FTPの知名度及びその理解を向上させること。
第4条 活動及び事業の種類
本会は、前条の目的を達成するため次の種類の活動及び事業を行います。
(1)指導資格認定・発行及びそれに伴う講習会の開催
(2)研修会の開催
(3)指導用教材の作成、普及
(4)保健、医療又は福祉の増進を図る活動
(5)文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
(6)その他本会の目的を達成するために必要な事業
第2章 会員
第5条 会員資格の条件
入会希望者は、第3条の本会の目的に賛同し、本規約及び別途定める諸規則に同意の上、これらを遵守することを承諾した上で入会することを条件とします。また、次の全ての事項に該当し、かつ本会が入会を認めた場合にのみ入会するものとします。
(1)会員としてふさわしい品位があり、社会的秩序を遵守できる方
(2)本会の活動を継続する上で健康上・精神衛生上、支障のない方
第6条 会員種別及びその公認内容
本会の会員種別は、次に定める「正会員」一種とします。なお、本会は、必要に応じて会員種別を新設、変更又は廃止することができるものとします。
正会員:本会の目的に賛同し、第13条に定める資格(以下、「本会公認資格」といいます)を保持するもの
第7条 入会方法・手続
入会希望者は、本会が認めた本会公認資格認定のための講習会(以下、「資格認定講習会」といいます)への参加申込時に本会への入会を申し込んだものとみなし、必要な単位の取得後、本会公認資格の交付を受けた時点で入会するものとします。
第8条 会員資格の有効期間・更新
会員資格の有効期間・更新は、本会公認資格の有効期間・更新の規定に従います。
第9条 会員資格の喪失
会員が次の事項に該当する場合には、その保持する本会公認資格は無効となり、その会員資格を喪失します。
(1)退会届を提出し、これを本会が受理したとき
(2)本人が死亡し、又は失そう宣告を受けたとき
(3)半年以上会費を滞納したとき
(4)除名されたとき
第10条 退会
会員は、別に定める退会届を本会に提出して、任意に退会することができます。この場合、本会に関して弊社に対する債務(未払いの会費、その他拠出金品の返還義務など)があれば、これを直ちに完済しなければなりません。また、一度退会された方が再入会するには、再度資格認定講習会に参加することが必要になります。
第11条 会員の除名
会員が次の事項に該当すると本会が認める場合には、本会は当該会員を除名することができます。
(1)本規約又は第20条に基づき別途定める諸規則に違反したとき
(2)弊社、本会又は会員の信用・名誉を傷つけたとき
(3)本会の目的に反する行為をしたとき
(4)その他除名が相当であると本会が認めたとき
第12条 会費
会員は、必ず年会費を納入しなければなりません。初年度の年会費は、資格認定講習会の受講費用に含まれるものとします。2 年目以降の年会費は、口座振替にて会員資格の更新時に引き落とすものとし、別途口座振替登録手続きのご案内をいたします。既納の会費は、法令の定めがある場
合又は本会が認めた場合にのみ返還いたします。
第3章 資格
第13条 資格の認定・発行
本会により認められた資格(本会公認資格)を有する方のみが本会公認のFTP インストラクターと称し、かつ本会公認のFTP インストラクターとして活動することができます。
本会は、本会公認資格の認定のために、本会又は本会が認めた事業団体等が資格認定講習会を企画・開催致します。
資格認定講習会における資格の認定業務については本会が公認したマスタートレーナー(実技認定員)のみが行うこととします。また、本会公認資格の最終認定及び発行業務は、本会がこれを行います。
第14条 資格認定講習会
資格認定講習会の受講資格、カリキュラム及び料金は別途定めます。
第15条 資格の有効期間と更新手続
本会公認資格の有効期間は1年間とします。本会公認資格の更新をするには、その有効期間内に、所定の資格継続教育単位を取得することが必要です。更新申請手続、継続教育単位の設定、取得及び換算については別途これを定めます。
第4章 雑則
第16条 知的財産権
本会が開催する講習等での講義内容、配布資料、パンフレットその他の著作物の著作権等の一切の知的財産権は弊社に属します(第三者に属するものは除きます)。また、「FTP」の名称使用(「FTP」の名称の単独使用のみならず、かかる名称やロゴを含む商標、サイン等の表示等を広く含みます)については、事前に事務局に問い合わせる必要があり、本会に無断で使用することはできません。
第17条 本規約の改定
本会は必要に応じ本規約を改定することができ、改定後の本規約は、改定前に入会した会員を含む全会員に適用されるものとします。
第18条 会員に対する告知及び事務局への連絡方法
会員に対する告知は、事前に登録された会員のメールアドレスに宛てた電子メールの送付(第5 章に規定するメールマガジンの送付を含みます)
又は本会ホームページ上での掲示を通じてこれを行います。なお、かかる告知は、電子メールの発送時又は本会ホームページ上での掲示時点をもって会員に到達したものとします。
会員は、住所、電話番号、メールアドレス等、入会申込書に記載した事項について変更が生じた場合は速やかに事務局まで届け出るものとします。
第19条 諸規則
本会員規約に定めのない事項については、別途諸規則で本会が定めるものとします。
第5章 メールマガジンに関する特則
第20条 会員への配信
弊社が発行するメールマガジン(次条において定義します)を会員に配信します。
第21条 定義
本規約において「メールマガジン」とは、会員限定かつ無料で不定期に何らかの情報提供を目的として、弊社のサーバを通じて配信希望者に一斉配信される電子メールを指します。
第22条 読者登録
メールマガジンの配信希望者は、資格認定講習会申込時にメールマガジン配信に同意し、弊社が登録処理をすることにより読者登録されるものとします。この場合、登録希望アドレスを参加コースの申込用紙に記載しなければなりません。万が一記入漏れがあった場合は、本会指定のメールアドレスへ自己のメールアドレス等必要な情報を送信することにより事後的に読者登録を申し込むことができます。メールマガジン配信制度開始前の読者登録希望者は、本会指定のメールアドレスへ自己のメールアドレス等必要な情報を送信することにより、あらかじめ読者登録を申し込むことができるものとします。
第23条 弊社による読者登録解除
弊社は、次の事項の一つを生じたときは、その判断によりメールマガジンに関する読者登録を解除できるものとします。
(1)登録されたメールアドレスの誤り若しくは廃止、又はメールボックスの溢れ等により、配信したメールマガジンが不達となったとき。
(2)登録読者(メールマガジンに読者登録された者をいいます)側のメールサーバの受信拒否又は受信障害等により、メールマガジン配信に著
しい障害があったとき。
(3)登録読者が第25条に規定する禁止事項に該当する行為をしたとき。
(4)メールマガジンが廃刊されたとき。
(5)その他読者登録を継続することが不適当な事由があると弊社が判断したとき。
(6)登録読者が本会を退会・休会したとき。
第24条 メールマガジンの内容
登録読者がメールマガジンで得た情報を利用するときは、それによって生じるすべての結果の責任を登録読者が負うものとし、弊社及び本会は一切の責任を負いません。
第25条 禁止事項
読者登録希望者及び登録読者は、次の各号に掲げる行為をしてはならないものとします。
(1)他人のメールアドレスを用いて読者登録を申し込むこと。
(2)不正に入手又は生成したメールアドレスを用いて読者登録を申し込むこと。
(3)他人の個人情報を得ることを目的として読者登録を申し込むこと。
(4)弊社のサーバに対して、不正アクセスを試みたり、意図的に不正な指令を与えたり、高負荷をかけたりする等、弊社のシステムに障害を発生させようとすること。
(5)弊社へ行った質問や意見に対する弊社からの返信内容について、弊社の事前の許可なくこれを公開すること。
第26条 システムの停止
弊社は、メールマガジン提供システムの保守・点検のため、メールマガジン配信サービスの一部又は全部を一時停止することがあります。この
場合、弊社は、事前に登録読者に対して告知するものとします。ただし、緊急を要する保守・点検又は軽微な保守・点検の場合は、この限りではありません。
弊社は、メールマガジン提供システム又はそれに関する通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災又は天災地変等の不可抗力によって、予告なく
メールマガジン配信サービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
第27条 責任免除
弊社は、登録読者が受けた次の各号の損害について、一切の責任を負わないものとします。
(1)弊社による読者登録解除又はメールマガジン提供システムの停止によって発生した損害。
(2)メールマガジンから得た情報を利用したことによって発生した損害。
(3)弊社の責めによらない事由により、弊社からの連絡又は告知が登録読者へ伝わらなかったことによって発生した損害。
(4)理由のいかんにかかわらず、メールマガジンの不配、未配、遅配又は誤配によって発生した損害。
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